１９５７年に発足した日本プロゴルフ協会（ＰＧＡ）。発足当時60人だった会員が、今では４８００人を超え、ゴルフプロフェッショナルとしてゴルフ界のあらゆる分野で活躍している。９代目の会長として２００６年からＰＧＡを率いる松井功氏にこれまでの活動を振り返っていただき、さらに今後ＰＧＡが進むべき道についてお話しいただいた。
聞き手 菅野徳雄（ＪＧＪＡ会長）
大東将啓（ＪＧＪＡ副会長）
中野好明（ＪＧＪＡ理事）
菅野 今日はお忙しいところをありがとうございます。２００６年に第９代会長に就任されて今年から２期目に入っています。これまでを振り返りながら、将来のＰＧＡをどういうふうにしていこうとなさっているのか、腹蔵なきところをお話しいただきたいと思います。
松井 会長に推されまして最初の３年間は、ゴルフ界で世話になった恩返しだと思い、どうしたらＰＧＡがよくなるかと考えながら必死に働きました。
１年目は過去の会長のやってきたことをもう一度整理し、改めて見直すことから諸問題の解決に取り組んできました。２年目からは会員４８００名のための懸案に取り組みました。それまで75歳以上の会員が年会費免除となっていたものを、65歳から69歳までは半額免除とし、70歳以上の会員は全額免除としました。
全体的な経費の見直しも行い、さらに事務局の内部統制を強化するとともに、職員の意識改革も行いました。私の第１期３年の間にＰＧＡは大きく変革したと思います。
５０００人近い会員をかかえて、文科省の所管法人の中でもこれほど会員の多い団体は他にありません。トーナメントが主たる事業ではないＰＧＡは今後どうしていくべきなのか、というのがこれからの課題です。
菅野 トーナメント部門がＰＧＡから日本ゴルフツアー機構（ＪＧＴＯ）に移管して10年の歳月がたちましたが、両者の関係をこれからどういうふうにしていくのか、松井会長の手腕にかかっていると思います。
中野 ２００７年11月のＰＧＡの50周年記念パーテイーのときに松井会長がＪＧＴＯの島田幸作会長と握手をしていらしゃいましたね。いい方向に行くのかなと思っていたのですが。島田さんがお亡くなりになって、小泉直さんがＪＧＴＯの会長に就任されました。その後はどうなってますか。
松井 話し合いは継続しています。亡くなられた島田前会長とは、同じプロゴルファーということで、ある意味、考え方も同じところがありました。小泉会長とも定期的に話し合いの場を持ってきたことで、今はお互いに理解しあえてきたと思います。ＰＧＡとＪＧＴＯがお互いの立場を尊重しながら、どのような形をとるのがゴルフ界にとって望ましいのか模索し、最も良い方向に進んでいけるよう、話し合いをしています。
菅野 どういう形がゴルフ界にとって望ましいと思いますか。
松井 ２００５年にＪＧＴＯも社団法人として認められており、昔のようにＰＧＡの傘の下に１つになることはありえないでしょう。しかし、融合することは可能だと思います。その一つとしてＪＧＴＯに「ＰＧＡ ＴＯＵＲ」の７文字を使ってもらうことを考えています。
菅野 アメリカも欧州もオーストラリアもカナダも世界の主要国はみんな「ＰＧＡツアー」なのに日本だけ「ジャパンゴルフツアー」。海外に行くとＰＧＡツアーとは違うツアーのような印象を与えているので、なんとか、近い将来改善してもらいたいですよね。
大東 日本のゴルフ界発展のためには絶対ＰＧＡの名前の下で協力しあってやるべきだと思います。
菅野 松井さんが会長をなさっている間にぜひお願いします。
大東 トーナメントプレーヤー（ＴＰ）とティーチングプロ（ＴＣＰ）の意識改革も必要と思いませんか。
松井 それはこれからやります。残りの任期中に必ず。ＴＰとＴＣＰは別の職種ではありますが、会員としては同等であるという認識を持つことが大切です。
大東 職域がまったく違いますからね。
松井 私はこれからの２年半の間に会費の統一、それから資格の統一、次に年金制度を行うつもりでいます。これを完遂したときに初めて会員が平等になるのです。これからＰＧＡはＵＳＰＧＡを目指さなければならないんです。
菅野 ＰＧＡのなかでトーナメントプレーヤーとティーチングプロが共存していく団体になってほしいですね。できれば女子も含めて。
大東 今、日本で有名なティーチングプロでWebの検索サイトの上位に出てくるのは、ほとんどがＰＧＡの資格を持っていない人たちです。この現状を、どうお考えになりますか。
中野 教わっている人たちはＰＧＡの資格を持っていると思っているでしょうね。
松井 それは以前から認識していまして、資格認証委員会・理事会でも対応を検討しています。また、ＰＧＡオブアメリカとも指導分野において協力体制を築いていくよう、数年前から話し合いを重ねています。
菅野 松井会長には、ジュニアを育てるような学校を作っていただきたいですね。そこで人間教育はもちろんのこと、強い選手を育て上げてもらいたいですね。
松井 近年、民間の大学がグラウンドを開放して教えていこうというところが増えていますね。そういうところを我々も支援していこうと考えています。２０１６年のオリンピックにゴルフが入れば文科省の教育プログラムにも入っていくでしょうから。
菅野 松井会長になってからジュニア育成の強化を打ち出されてますね。
松井 ＰＧＡはジュニアの発掘と育成を行っていきます。これはまだ正式に発表していないのですが、来年中にはＰＧＡジュニアチャンピオンシップを実施する予定です。
中野 ＰＧＡの指導者が教えられればいいですね。
大東 トーナメントに関しては、国内だけを見ていては駄目で、世界的なシェアで見てほしいですね。大きな組織の中で、ＰＧＡという名前を生かして日本のプロの価値を高めていかなくてはならないと思います。
松井 今のところ、トーナメントを開催することは考えていません。それよりなにより５０００名に迫る会員のために、職域の拡大と安定を図っていかなければならないと考えています。そのためには会員の資質の向上が必須であり、一人で何役もこなせる人材を育成していかなければならないのです。それについての講習会なども実施していかなくてはなりません。現在の永久ライセンス制度を見直して、ライセンスの更新制度も必要ではないかと思っています。
また、会員のことだけではなく、社会の一員としてプロゴルファーによる社会貢献も推進していかなければならないと思います。
課題は山積していますが、残りの任期の中で、ゴルフジャーナリストの皆様のご協力もいただきながら、ＰＧＡとＰＧＡ会員がゴルフ界の礎となれるような体制作りをしていきたいと思っていますので、これからもＰＧＡを暖かい目で見守っていただきますようお願いします。
菅野 これを機会に、広報の人たちや役員との定期的なディスカッションの場も設けてください。
お忙しいなかを本当にありがとうございました。
※インタビューは2009年6月24日に行われた。
