PGMグループでは2024年10月よりキャンセル料徴収へ

PGMグループでは2024年7月1日の受け付け分、10月1日のプレー分よりビジターのプレー日直前でのキャンセルに対し、キャンセル料を徴収する事になりました。会員については準備が整い次第、2025年1月より導入したいとしています。

PGMグループに限らず、プレー日直前でのキャンセル、いわゆる「ドタキャン」については、多くのゴルフ場が頭を痛めている問題であり、有効策が見当たらず今日に至っています。一般的天気予報をもってしては予測不可能なエリアのゴルフ場では、局地情報を詳細に伝えるお天気アプリを導入し、「ドタキャン」防止へ役だてようともしています。

何故「ドタキャン」がおきるのかと言えば、その大きなプレーヤーの理由はお天気です。「雨の日はやりたく無い」これに尽きるのだと思われますが、ルールを重んじるゴルフ、そのゴルフプレーヤーが予約を突然破っても良いものなのでしょうか。この「ドタキャン」が当然の如く成し得てしまっている現在、この無作法を認めて来てしまったゴルフ場側にも、責任の一端は有るのだと言えます。

PGMグループでは、いち早くこの問題解決へ向け動き出しており、2022年12月にはキャンセル料徴収を社の方針として決定しています。昨年から様々なケースを想定し検討を重ね、今回「ドタキャン」された方へ、キャンセル料を請求する事になったのです。

料金を請求するにあたっては「PGMキャンセルポリシー」を提示し、予約段階でそれを理解して頂く必要が有ります。「知らなかった」というような行き違いが無いよう、PGMグループでは徹底して行くとしています。

同グループによればグループ内20クラブでは、かねてよりキャンセル料の徴収を行って来ているものの、それが全社的方針として打ち出せたのは、スマホの普及とデジタル化の進化、此れ抜きにはあり得なかったとしています。請求書を郵便などで発送しなければならない状況下では、この改革は前進して行く余地が無かったとも言えます。

実際の請求は「ドタキャン」した方のスマホへ、デジタル請求書を送る方法になります。受け取った方は画面操作で、クレジットカードやその他決済アプリを使用し、送金手続きを行い終了します。同グループによれば、この決済システムを構築した企業は、既に国内1300ほどの店舗やホテルなどへ納品しており、多くの回収実績を上げているとの事。

キャンセル料一斉導入に当たり、予約が低迷するのではと予想するものの、それはあくまでも一時的と同グループではみています。予約キャンセルの有り様を模索するゴルフ業界ですが、新たなゴルフ文化創造へ向けPGMグループの挑戦が始まります。

※2024年6月17日「ゴルフ事件 過去帖」への投稿を転載
https://www.hanzo.co.jp/kakocho/