ゴルフ界に望むこと ~西村 國彦~

動き出した日本のゴルフ~これからのゴルフ界に望むこと~
ここ数年、日本のゴルフ界が動き出している。女子ツアーの宮里藍選手をはじめとする若手選手の活躍、それに伴うギャラリーの増加、テレビ視聴率の伸びなど、徐々に明るい兆しが見え始めている。ゴルフ場、ゴルフ用品、ジュニア育成などの分野でも、同様の兆しが見える。そこで今回は当協会のメンバーに、現在の日本のゴルフ界について、それぞれの得意分野の出来事を分析していただき、冷静かつ熱く語ってもらった。

ゴルフ界に望むこと  ~西村 國彦~

日本のゴルフは「復活」だそうである。
確かに、会員権やプレー料金は、バブル期に比べると圧倒的に安くなり、P1これ以上下がりようがないというくらいだ。ゴルフ場入場者数も復活の兆候を示しているという。
100コース以上をめざす2大外資も、巨大な投下資本回収のためには、ゴルフ界にとって明るい話題をつくらなければいけない理由がある。日本経済・世界経済の復活も当然の前提だ。
いまわたしが痛感するのは、日本のゴルフ関係者すべての意識を変えることだ。極めて日本的で、経営者のみならず会員にも都合のいい右肩上がりの経済を前提とした預託金に頼るゴルフ場からの脱却である。
なかでもまずゴルフ場経営者の旧態依然たる経営感覚は真っ先にかえられなければいけないだろう。すべてを外的な環境のせいにし、自らを変えることを拒絶する経営者は、退場の時期に来ている。
他方、被害者でありつづけようとする会員や金融機関にも反省すべき点があったことは、強調しておく必要がある。なぜなら予想に反して、法理論は会員のプレー権と会員権を守る方向で、明らかにベクトルが切られたからだ。預託金は法的整理の過程で大幅カットされ会員の権利は一見無に帰したかのようであるが、実は立派なゴルフ場そのものは維持され、長い歴史の中では生き残ることが出来たからだ。
止まらないグリーンを非難するより、そのような不条理も受け入れながらプレーできるのがゴルフであること、そして各ゴルフ場とゴルフ関係者がそれぞれの環境のもとでゴルフの歴史にどう関わるかを選択する時期に来ている。

ABOUTこの記事をかいた人

1947年生まれ。東大法学部卒。1976年弁護士登録(東京弁護士会)。
現在さくら共同法律事務所シニアパートナー。
1997年通産省会員権問題研究委員会委員。
ゴルフ場据置期間延長問題や東相模ゴルフクラブ(現上野原カントリークラブ)をはじめ南総カントリークラブ、太平洋クラブの再建など会員とゴルフ場を守るための活動を実践している。
また実際に自分の目で見てきたメジャートーナメントでの経験や、実際に自分が世界(米国・英国・アイルランド・豪州・アジア)の素晴らしいコースをプレーした経験をさまざまな形で発信しているゴルフジャーナリストでもある。掲載誌は月刊ゴルフダイジェストアルバトロス・ビューゴルフ場セミナーゴルフマネジメントゴルフィスタなど多数。
主な活動・著書
「ゴルフ学大系」のうちゴルフの法律」(1991年・ぎょうせい)
「ゴルフ場預託金問題の新理論」(共同執筆)(1998年・日本ゴルフ関連団体協議会)
「ゴルフ会員権再生の新制度」(共同執筆)(1998年・日本ゴルフ関連団体協議会)
「ゴルフ場再生への提言」(1999年・八潮出版社)
経済産業省サービス産業課「ゴルフ場事業再生に関する検討会」レクチャー(2002年)
「賢いゴルフ場 賢いゴルファーのための法戦略」(2003年・現代人文社)
「平成ゴルファーの事件簿」(2003年・現代人文社)
「ゴルフ場の法律に強くなる!」(2007年・ゴルフダイジェスト社)
「ゴルフオデッセイはにかみ弁護士の英米ゴルフ紀行」(2011年・武田ランダムハウスジャパン)
ほか、近著に太平洋クラブを舞台に会員の全面勝利を描いた
「ゴルフ場 そこは僕らの戦場だった」(2015年・ほんの木)
月刊「GEW(ゴルフ用品界)」に連載された
「ゴルフ文化産業論」(2021年・河出書房新社)がある。